実践派FPのスローリッチのすすめ

本業を大切にしプライベートも充実させながら、ゆっくりと「賢明で幸せなお金持ちになりたい人」を意識したブログです。金融基礎知識のない初心者のために保険や投資信託などにも触れていきます。

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『50歳までに3000万円を貯めるのは難しい!?』

こんにちは、実践派FP 斉藤俊行です。

最近、40代の貧困化とか、高年齢フリーター、
そして、中高年の低所得層などといった言葉を
雑誌や新聞などで目にすることがあります。

このようなインパクトある言葉を目にすれば、
40代といえば、まさに、私自身が44歳なので
人ごとのように軽く流すことができません。

世間では非常識だと思われるかもしれませんが、
私は、資産づくりの目標で、
過去からずっと『50歳までに3000万円を貯める』ことを
繰り返し提唱してきましたのは、
拙著『「投資信託にだまされるな!」にだまされるな!』
に書いたとおりです。

ただ、世間一般では中高年貧困化の低所得層の増加やフリーターなど
中高年の収入が伸び悩んでいることは事実ですが、
私が資産運用の担当をさせて頂いているクライアントさんたちは
基本的に負債よりも資産が多い金融資産リッチ世帯がほとんどです。

実際、一般サラリーマンの30代でありながらあともう少しで
金融資産が3000万円に届きそうなクライアントさんもいらっしゃいます。
他の方たちも3000万円の目標額には当分未達であっても
若かった20代の頃よりは明らかに現在の方が金融資産リッチになっています。

ただし、
金融資産リッチな状態がしばらく続いたからといっても油断はできません。
また、30代、40代はこのまま金融資産リッチの状態が続くかどうかの
大きな節目になるのも事実でしょう。

それは、住宅購入の問題があるからです。
私は、ずっと「住居賃貸派」のポリシーで通していますが、
友人知人など周囲では金利が低いこともあって住宅ローンを組み、
家・マンションを購入している人もいらっしゃいます。

ただ、お金の専門家の立場から少しだけ言わせていただくと
市中金利、長期金利(10年債利回り)が低いということは
実物経済では、企業の利潤率も低いということですから、
一部の例外的な好景気な業種を除くと
企業で働くビジネスパーソンの勤労所得も伸び悩むのが普通です。
したがって、
収入ダウンも想定した人生設計をするべき時代だと認識しています。

ですので、
私は住居賃貸で済ませ、
家計は無借金主義で身軽にしておき、
一方で金融資産設計・資産運用に力を入れてきました。

ちなみに、持ち家については、
子供が独立し自分がリタイアするときに
生活スタイルに合致した条件のもと住居をキャッシュで買う予定です。
この考え方は、20代の若いころから全く変わりません。

そして、持ち家を所有しても今後も資金繰り面で
問題がないと考えるご家庭は、
住宅ローンを組む世帯の場合は、
将来も引き続き高額所得を稼げる人(夫婦)であったり、
または、
キャッシュで家が買えるほどの富裕層だと思います。
(遺産相続リッチも含む)


当然、そうではない状態のまま住宅ローンを組んで家を購入すると
家計のバランスシートは拡大し金融資産リッチな状態は崩れ、
ほとんどのケースでは、金融資産形成のペースはダウンします。

例えば、
36歳の時に一時金500万円の投資額にプラス毎月積立投資額が10万円だと
14年間における当初の想定投資元本は、2,180万円ですので、
投資信託を活用した資産運用であれば、
50歳までに3000万円を貯めることを目標にする計画は実現可能です。

しかし、毎月積立投資を中止または大幅に減額したり、
長年築き上げてきた投資元本を取り崩してしまえば
当然、投資元本は小さくなりますから
金融資産リッチとする目標の達成は非常に困難なものとなります。

また別の側面では、
年収の何倍もの借金をしているのでそのプレッシャーから
積極的な投資がしずらくなります。
ですので、投資の世界では、リスクとリターンは同じ意味ですから
リスクが取れなくなれば投資収益は当然期待できなくなるのです。

さらに、これまでは数千円単位の支出に対し
家計を切り詰め一生懸命に節約しながら
貯めてきた貯金・金融資産であっても、
それを一度取り崩しはじめると箍(たが)が外れたかのように
数十万円単位のお金がいとも簡単に家計から流出し始めることも
(生活者の行動パターンからは)普通に考えられます。

余談ではありますが、
活動期に入ってしまった現在から今後10年のあいだに
関東地方で大地震が起きる確率を考慮しますと
耐震、免震といった建物の構造であっても
個人的には、現時点で家を買うには憚れます。
(あくまで、私の個人的な見解でありますのでどうぞご容赦くださいませ)


以上から、
元々は、蓄財優等生だった人やご夫婦でも
30代・40代の人生の節目に住居の選択によっては、
家計の状態に大きな変化が生じてしまいます。

そう考えますと、稼げる働き者のビジネスパーソンや
蓄財優等生なご夫婦であれば十分達成可能な現実的な目標額であっても
『50歳までに3000万円を貯める』
といった、この壮大な資産づくりの目標はある意味難しいのかもしれません。


本日も最後までブログをお読みくださりありがとうございました。


実践派FP 斉藤俊行






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テーマ:お金の勉強 - ジャンル:株式・投資・マネー

「投資信託による金融資産づくり」が長く続いている人たち

こんにちは、実践派FP 斉藤俊行です。


投資信託を活用した、金融資産づくりをはじめて、11年目に入りました。

当然、私自身は、ずっと資産形成を継続しています。


IFAの仕事も同時期(2001年)にスタートしましたので、

10年以上、プロとして、

資産運用投資信託)のアドバイザーをしてきたことになります。


したがって、10年以上ものあいだ、金融資産づくりで、

お付き合いをさせて頂いているクライアントさんもいらっしゃいます。


そのあいだ、2001年9月の9.11テロ、

2002年~2003年のイラク戦争、

2008年9月15日に起きた米国発・世界同時金融危機、

最近では、2010年のギリシャ経済危機といったことを

マーケットを通じて経験してきました。


このような大波、小波を乗り越え、

投資信託を売却することなく、また、毎月投資も止めることなく

金融資産づくりを続けてこられた投資家さんたちは、

老若男女を問わず、なかなかタフな人たちです。


さらに、

株価が大暴落したときも淡々と追加投資(毎月投資も含めて)できた人は、

投資収益をかなり稼いでいるファンドを保有している人が多いです。


おそらく、

ここまでの金融危機を乗り越えてきた(乗り越えられた)人たちは、

これから先も、株価下落やマーケットの価格変動幅によって、

投資心理が萎縮してしまい、投資をやめることはないと思います。


私は、資産運用を担当するなか、

いかに、金融資産で3000万円、5000万円、1億円といった

ファイナンシャルゴールを達成してゆく

クライアントさんを輩出することができるか、

といったことが、IFA事業としての大きな目標であり、

この仕事のやりがいでもあります。

もちろん、

当初からの富裕層をご担当させて頂けていることにも

大変感謝しています。


実際のところ、ご担当させていただくなか、

30代で、すでに数千万円の金額を資産運用している

投資家さんもいらっしゃいます。


また、私の経験上では、

本業を大切にされているビジネスパーソンの投資家さんたちは、

マーケット動向にあまり敏感ではない方が、

投資信託による長期投資が続けられているようです。


その人たちは、とりわけ金融知識があるわけではなく、

タイミング売買が上手だということでもありません。


ただ、はっきりと言えることは、

バランスシートがとても健全で、純金融資産(資産-負債)が大きく、

本業から得られる収入が、しっかりしているのは事実です。



本日も最後までブログをお読みくださり、ありがとうございました。



実践派FP 斉藤俊行




「投資信託にだまされるな!」にだまされるな! 従来の「10年ほったらかし分散投資」はダマされて当たり前!「投資信託にだまされるな!」にだまされるな! 従来の「10年ほったらかし分散投資」はダマされて当たり前!
(2010/04/23)
斉藤 俊行

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「金融資産づくりと住居費の関係」について

こんにちは、実践派FP 斉藤俊行です。


こちのブログ、「実践派FPのスローリッチのすすめは、

久しぶりの更新です。


さて、私は、実際に、

クライアントさんの資産形成を担当させて頂いています。

資産形成とは、金融資産設計で、

具体的には、主に投資信託を活用した金融資産づくりです。


ふりかえると、この仕事を始めてから、すでに11年目にはいりました。

直接、保険プランや直接担当をしていない

相談者の資産形成コンサルティングも含めますと

実に、数千件、コンサルティングを実施してきたことになります。

私自身も皆さんの真剣なお金の相談にのることで、

コンサルタントとして、成長できた思います。


このように10年以上、お金の相談の場数を踏むなか、

金融資産づくりの法則のようなことを確信するようになりました。


その人の「金融資産住居費」が反比例の関係になっていることです。

つまり、

住居費が低い人(庭)は、金融資産が多い、

または、毎月の積立投資額が比較的大きく、

住居費が高い人(庭)は、金融資産が少ない、

または、毎月の積立投資額が比較的小さい傾向にある


ということです。


なかでも、住宅を購入した場合は、

金融資産づくりにおいて大きな変化が生じやすいです。

金融資産を取り崩したり、または、

毎月の積立投資額が小さくなることがあります。


一方、

アセット・アロケーション(投資方針に基づく戦略的な資産配分)では、

リスクを小さくするなどの投資戦略的には、大きな変更はありませんが、

追加投資で50万円、100万円といった一時金が投じられる機会は、

減るのが一般的です。

住宅ローンの返済が優先されるのでしょう。


拙著:『「投資信託にだまされるな!」にだまされるな!』では、

50歳までのあいだに、いかに、金融資産3000万円をつくるかといった

お金の目標を達成する前提から、住居費について言及しています。


持ち家派の方にとっては、辛口な内容かもしれませんが、

(私の価値観で書いた内容に、気分を害された方には、あやまります、

 すみませんでした。どうかご容赦くださいませ……。)

私自身が日ごろ付き合いがある

持ち家派である友人・知人たちのライフスタイルや

彼らとの日頃の会話や交際なども参考にしながら書いてみました。


ご興味のある方は、拙著の第2章のなかの、

『お金持ちになる前にを買ってはいけない「5つの理由」』

『マイホームを購入した友人のウラ側』


をご参考にして頂ければ幸いです。



以上、私のコンサルタントの経験をもとに

金融資産づくり住居費の関係」について書いてみましたが、

実際のお金持ちは、不動産も金融資産もたっぷりあるのが普通です。

そうなりたいけど、今は、そんな余裕がないなら、

自分の人生設計で何を優先するかが重要になります。

私は、を持つ前に、金融資産リッチになる方が、

より大きな価値を感じるのです。



最後までブログを読んでくださり、ありがとうございました。



実践派FP 斉藤俊行




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「21世紀型の金融サービス」は、資産管理スタイル

さて本題に入ります。

日本も21世紀に入ってから、

完全に成熟経済に入りました。


したがって、

21世紀を賢く生き、楽しく生活するためには、

21世紀型というか、

生活や仕事など全体的に

21世紀スタイル」というものを

理解しておく必要があると、

私は思います。


つまり、

経済成長中心から成熟社会へ

日本が変化するなかで

時代と逆行せず健全に歩んで行くイメージです。


そのとき、同時に、思い浮かぶキーワードが、

管理」といった言葉です。


この「管理」という概念が、

今後、色々な意味でキーになると、

私には、そんな気がしてなりません。


この「管理」というものは、

もちろん、

金融サービスでも当てはまります。

なので、

21世紀における生活者から求められる

金融サービスは、まさしく「資産管理」だと思います。


一方、数年前まで流行った

自己資金の何倍、何十倍もレバレッジをかけ

短期間で利益拡大を目指した

投資銀行型の金融サービスは、

2008年に起きた米国発・世界同時金融危機で

幕が閉じられ、生活者や個人投資家は、

そのビジネスモデルは間違いだったことを理解しました。


また、

現代のような成熟社会で

コンプライアンス(法令遵守)重視のなかで

先行き不透明な時代なのに、

過大な営業ノルマはあっても

先見力があるわけでもない金融機関のセールスパーソンから

あてにならない相場情報を持ち込まれ、

投資で一山当てようなどど思える時代でもありません。


だからこそ、

資産管理」が

生活者への金融サービスの主流になる

はずなのです。


成熟社会には、ぴったりな概念(=管理)です。


この「資産管理スタイル」の金融サービスの特徴として、


投資家の資産は、積み上げ型で、

まさに、スローリッチのイメージです。


一方、

その金融サービスを提供する金融機関は、

「新規取引を急がない」ことを特徴に挙げられます。


だから、

新規顧客獲得キャンペーンとかで、

所属するセールスパーソンが、

「いまが旬です!」などと間違った金融商品の勧誘は行わず、

新規取引に大きく偏った営業方針を立てていないことが

大前提の条件になります。


このような管理型の条件がそろってはじめて、

顧客(=個人投資家)は、

たとえ、リスクがある金融商品を取り扱っていても、

その金融機関から、

安心して、金融サービスが受けられるというものです。


同時に、顧客を担当する者は、

役割が、セールスパーソンではなく、

資産管理の専門家になれるのだと思います。


中身が伴わなければ、

表面的に、「顧客第一主義」を掲げ、

「私たちは、お客様に誠実です!」

など、大声を張り上げても

誰も信じなくなってしまっているのが

懐疑的になってしまった投資家の本音ではないでしょうか。


金融機関もそのあたりの投資家心理を

よく認識しておく必要があると思います。



本日も最後までお読みくださりありがとうございました。



実践派FP 斉藤俊行




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リーマンショック1年後からの資産運用

実践派FP(ファイナンシャルプランナー)
斉藤俊行(豊島区FP)のスローリッチのすすめブログです。
読者の皆さまのお金と幸せと成功に、
少しでもお役に立つ記事を書けるようにブログへ取り組んでいます。
池袋マネーセミナーも開催しています。


本日のテーマはこちらです。

テーマ:『 リーマンショック1年後からの資産運用 』

アメリカFRB(米連邦準備制度理事会)のバーナンキ議長が、
「米国の景気後退が現段階で終わっている公算が非常に高い」
とワシントンにて「金融動乱から1年」と題した講演で述べました。

以下は、
それに関連するニュースです。

CNNは、
http://www.cnn.co.jp/business/CNN200909160003.html

日経ネットは、
http://www.nikkei.co.jp/news/main/20090915AT2M1504715092009.html

FNNは、
http://www.fnn-news.com/news/headlines/articles/CONN00163028.html

TBS NEWS
http://news.tbs.co.jp/newseye/tbs_newseye4235656.html


<47ニュースより>
http://www.47news.jp/CN/200909/CN2009091501001175.html
【ワシントン共同】
米連邦準備制度理事会(FRB)のバーナンキ議長は15日、
2007年12月に始まった第2次大戦後最長の米国の景気後退期が
現時点で終わっている可能性が非常に高い」と述べた。
リーマン・ショックから丸1年の同日、
ワシントンで「金融動乱から1年」と題して講演し、質疑に答えた。

FRBは金融政策を決める
8月の連邦公開市場委員会(FOMC)の声明で
「米経済活動は底入れしつつある」と指摘。
議長は景気認識で一歩踏み込み、
景気が上向き始めた可能性を示唆した。

一方で議長は
「(米経済は)しばらくの間、非常に弱い状況が続くだろう」と
成長回復は非常に緩やかになると発言。
「来年の成長率は(米経済の本来の実力を示す)
潜在成長率を上回らない公算が大きい」とし、
良くても2%台前半の成長が続くとの見方を示した。

8月の失業率が9・7%に達した雇用情勢は
「米国民が望む状況にない」と述べ、
雇用は「成長とともに改善するだろうが、
時間がかかる」と厳しい見方だった。

オバマ大統領が14日のニューヨーク・ウォール街の演説で
年内実現の決意を示した金融規制強化について、
議長は「抜本改革はそこまで迫っている」と強調、
改革実現へ楽観的な見解を示した。




リーマンショックからまる1年経ち、
ここまできて、
やっと金融危機も収まるかたちが見えてきました。
読者の皆さんは、
あっという間でしたでしょうか?
それとも随分長く感じたでしょうか?

今後はまだ景気後退の傷跡として
失業率などの改善はまだ時間がかかりそうですが
金融マーケットは正常な方向へシフトして行くことは期待でそうです。

この金融危機で資金繰りが悪化したり
資金が底を打っていない
余裕資金で投資できる人にとっては
本格的に再開しやす環境になりつつあると思います。

ただ、
今回の金融危機によって
自分自身の投資家としての資質やリスク許容度なども
自己認識できたでしょうから
冷静にその期間中の自分自身の行動を振り返ってと
よいかもしれません。

現在はご承知の通り、
景気が回復しても経済が成長しても
日本(というよりも先進諸国)においては
なかなか給与収入(勤労所得)は上昇しにくいです。
非正社員の人数が減少し正社員の人数が増加することも
考えずらいです。

その経済の仕組みについての解説は長くなるので省きますが
ポイントは、
グローバリゼーション、IT、原油価格の上昇です。

それに、国税庁や厚生労働省などの統計資料をみれば
平均年収や非正社員の人数が増えていないのは明らかです。

このように民間企業では給与収入が上がらない時代だからこそ
資産運用による収益拡大をしていくよう経済合理的行動が必要だと
私は考えています。

しかし、
リスク許容度が非常に低い人、
価格の変動に非常に敏感に反応するため
精神的苦痛を感じてしまった人、
余裕資金があまり無い人は、
結果的に
リスク商品への投資は失敗する可能性を高くしてしまう
非経済合理的行動をしてしまう
ようになってしまうのではないでしょうか。

それは、
なぜかといえば、
昨年の9月15日以降のリーマンショックが起きてから
投資資金を持ちこたえることができなかった人もいるからです。
いわゆる、
残念なことに底値売りをしてしまった人です。

または、
投資資金は引き上げなかったけど、
継続し取り組んできた毎月投資をやめてしまった人も
非常に残念でした。
投資とは、
一見無謀に見えるような
大きな下落局面にあえて買いに出る行動こそ
経済合理的といえるのです。

底値売りとは反対に
下落する前に売却し利益確定で上手く乗り切り、
今年の3月の底値付近から投資を再開できた人は
金融危機前よりも投資できる資金を大きくさせているはずです。

このあたりの過去の経験は、
私の資産運用アドバイザーの今後の仕事には、
とても役に立ちそうです。
現在は、実際に担当をさせていただく時には、
その人が価格変動リスクに精神的苦痛を感じずかつ
冷静に投資行動ができるかどうかというポイントで
慎重に判断をしています。


冒頭で述べたとおり、
リスク許容度が高く余裕資金がある人であれば
私はその人たちのポートフォリオの基本形では、
債券や債券ファンドは必要ないと考えています。

その代わり、
毎月継続的に一定額の投資をすること、
および、
大きな下落局面にも対処できるよう
追加投資できるように現金を持っておくこと

この2点さえあれば、
金融マーケットが正常に機能し始めたら
資産運用で大きな収益を稼げる、
その投資スタイルで十分に採算はある、
このようにイメージしています。

景気が回復しても、経済が成長しても
確かに個人の給与収入(勤労所得)は増えて行きません。
しかし、
景気回復や経済が成長すれば
リスクテイクし資産運用できる人へは
収益拡大のチャンスが到来します。

私は今後もこの投資スタイルで
資産運用へ積極的に取り組む考えです。




引き続き、
読者の皆さんの役に立てる記事を書きたいと思いますので
どうぞよろしくお願い致します。


本日も最後までブログをお読みくださりありがとうございました。


いつも本当にありがとうございます。
 ブログヘのうれしいコメントはこれからもありがたく頂戴いたします。
 但し、金融情報の提供や具体的なアドバイスなどを求める
 ご質問につきましてはお応えできませんのであらかじめご了承くださいませ。
 今後ともどうぞよろしくお願い致します。

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